【FP講師が教える】先進医療は必要か？会社員の医療保険が不要な3つの理由

こんにちは、hanazoです。 このブログでは「将来のために資産3,000〜5,000万円を目指したい」というあなたに向けて情報を発信していますが、まずやるべきは投資ではなく「守り」を固めることが大切です。

あなたもぱぐ男くん、ぴっぴちゃんのように「先進医療＝最高の最新治療」と思ってませんか？

今回は、多くの人が勘違いしている「先進医療」の真実と、プロが考える正しいリスク管理についてお話しします。

【結論】会社員に「手厚い医療保険」がいらない3つの理由

まず結論から言います。 貯金が100万円以上ある会社員なら、民間の医療保険は「最小限」でOKです。

1. 高額療養費制度がある ：1ヶ月の支払額には上限（年収によりますが概ね10万円前後）があります
2. 傷病手当金がある：病気で働けなくなっても、給与の約2/3が最長1年6ヶ月間支給されます
3. そもそも3割負担で済む（現役世代） ：窓口負担が3割で済む国は、世界的に見て非常に稀です

多くの人がハマる「先進医療」の大きな罠

「先進医療＝評価中の治療」に過ぎない

先進医療とは、「厚生労働省が、保険適用にする価値があるか評価している段階」の治療のことです。

• 保険適用治療： 医学的根拠（エビデンス）が確立された、最も推奨される治療
• 先進医療： まだデータ収集中。本当に効果があるなら、いずれ「保険適用」になる

そもそも先進医療を受ける確率は数千人に一人。 その低い確率のために、一生で何百万円も保険料（医療保険の保険+先進医療特約）を捨てるのは、資産形成の観点からは「負け確定のギャンブル」と言わざるを得ません。

不動産投資や資産形成に成功している人ほど、保険は最小限にして、浮いたお金を「投資」に回してキャッシュを厚くしています。現金があれば病気以外のトラブル（急な出費や投資チャンス）にも対応できることを知っているからです。

つまり、100円（先進医療）の安心を買うために、毎月数千円の固定費（通常の医療保険）を払わなきゃいけないってことになります。
これは、100円のトッピングを食べるために、好きでもない5,000円のフルコースを注文させられてるようなことだと思いませんか？

日本の公的保険が最強

1. 高額療養費制度がある（医療費の窓口負担には「上限」がある）

一番知っておいてほしいのが、この「高額療養費制度」です。これは、1ヶ月の間に医療機関の窓口で支払った額が一定を超えた場合、その超えた分が後から払い戻される制度です。

実際の自己負担額は？
→一般的な年収（約370万〜770万円）の会社員なら、どんなに手術や入院で100万円かかったとして　も、1ヶ月の支払額は約8万〜9万円で止まります。
「限度額適用認定証」が最強
→事前にこの認定証を申請しておけば、窓口での支払いそのものを最初から上限額までに抑えることも可能です。

2. 傷病手当金がある（働けなくなっても給料の約2/3が守られる）

「病気で長期間働けなくなったら、家族が路頭に迷う…」という不安も、会社員なら公的保険でカバーされています。それが「傷病手当金」です。

いくらもらえる？
→ざっくり言うと、「給料の約3分の2」が支給されます。
どれくらいの期間？
→最長で1年6ヶ月間もサポートしてくれます。

3. そもそも「3割負担」で済む（世界的に見ても稀な最強の制度）

日本にいると当たり前すぎて忘れてしまいがちですが、日本の医療保険制度は世界的に見て「異常なほど優秀」です。

フリーアクセス制度
→「いつでも、どこでも、好きな病院で、3割負担で」専門医の診察を受けられる国は、実は世界を見渡してもほとんどありません。
海外との差
→例えばアメリカなどでは、保険に入っていなければ救急車を呼ぶだけで数万円、数日の入院で数百万円が請求されることも珍しくありません。

浮いた保険料で「資産形成」を加速させよう

月々5,000円の保険料を払うのをやめて、それを新NISAなどで運用したらどうなるでしょうか？「保険でお金を縛る」より「自分で運用して自由に使えるお金を増やす」方が、サラリーマンには合っているといえます。

• 20年間の積立総額： 120万円
• 年利5%で運用できた場合： 約205万円

その「もしも」っていうのが不安すぎて夜も眠れないというひとなら医療保険に入った方が良いでしょう。体壊しちゃうよりかはましです…

まとめ：不安を「知識」で解消しよう

医療保険を検討する前に、まずは自分の会社の福利厚生や、公的制度をチェックしてみてください。

「月100円」という餌（先進医療特約）に釣られて、高い固定費（通常の医療保険）を払い続けるのはもう終わりにしましょう。

本当の守りは、制度（高額療養費制度など）を知り、自分の手元に現金を残すこと。まずは自分のライフプランを確認することから始めてみませんか？

\家計の変動費、固定を把握しよう/